仕事で使う050電話アプリ|SUBLINE(サブライン)

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SUBLINEに関する新着情報です。

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2020-07-08

テレワーク普及に伴い、IP電話アプリの月間売上がコロナ前と比較し501%を記録!

*当サービスの実績をまとめプレスリリースした内容を再構成し掲載しています。
【トピックス】
●コロナウイルス感染拡大前の2月と比較し、感染拡大後の売上は5倍以上、契約回線数も2.2倍以上に増加。
●緊急事態宣言解除後も問い合わせが相次ぎ、2月と比べて約3倍の問い合わせ数を記録。
●利用業種:自営業・フリーランスが割合としては多いが、コンサルティング業や士業、IT、流通/小売、医療/福祉と次いでいる。
●導入経緯:「2台持ちの廃止」が一番多く、次に「テレワークに伴う外線利用」、3,4位には「コスト削減・見直し」
●導入を決めた理由 :「手続きの手軽さ」が一番多く、次いで「導入までのスピード」、3位は「導入時のコストメリット」
●緊急事態宣言解除後の問合せ、契約数は高水準をキープ。ウィズコロナを踏まえ、テレワーク環境を整備する企業が増加していることが考えらえる。



■新型コロナウイルス感染拡大後、SUBLINEの問い合わせ・契約数・契約回線数が急増。
利用の変化
■2020年2月以前
・個人事業主の問い合わせ窓口としての利用が多く、1回線プランの契約が多かった。
・営業職やカスタマーサクセスなど、日常的にお客様と連絡をとる職種の利用が多い傾向だった。

■2020年3・4月
・テレワーク実施に伴い、今まで社用携帯を持っていなかったバックオフィスなどの職種に付与するために、
 まとめて複数回線を契約する企業が急増した。
・導入目的も、社内スタッフとの連絡手段としての利用や、代表電話の転送先としての利用が目立った。
■2020年5・6月以降
・テレワーク継続企業も多く、新型コロナウイルス感染拡大がきっかけでSUBLINEを契約した企業も継続利用している。
・緊急事態宣言解除後も、数十回線を契約したいという大人数利用の問い合わせや契約が増えている。
・問い合わせが多い職種に関しては、人事部や経営企画などのバックオフィス部門が目立つ。

コロナ禍においてテレワークを実施できなかった企業のうち約40%が、
「代表電話の受電業務」や「社用携帯を持っていない」などの問題を抱えていた(※)こともあり、
今後のウィズコロナ・アフターコロナを見据えて環境整備を行っている企業が多いことが推測できる。
(※)テレワークの実施状況に関する調査(弊社調べ)


■SUBLINE利用業種について
自営業・フリーランス、コンサルティング業や士業での利用、次いでIT関連、流通/小売業となっています。

当サービスSUBLINE(サブライン)は、私用スマ―トフォンにアプリをインストールするだけで、プライベート番号の他に
仕事専用の発着信可能な050電話番号が持てるIP電話サービスです。

2017年12月のサービス開始以降、
導入時のコストパフォーマンスの良さ、即日番号利用が可能なスピーディーなサービス提供で、
順調に利用数を伸ばし、現在は5,000件以上の多岐に渡る業種のお客様にご利用いただいています。
■導入経緯
導入経緯は、「2台持ちの廃止」が一番多く、次に「テレワークに伴う外線利用」が多くなっています。
3,4位には「コスト削減・見直し」となっています。

■導入を決めた理由
導入の決め手では、「手続きの手軽さ」が一番多く、次いで「導入までのスピード」となっています。
3位に「導入時のコストメリット」が挙げられています。

SUBLINEは契約時の書類提出が必要なく、申し込みした即日にも電話の発着信が可能なサービスです。
新型コロナウィルスが流行する以前も、スピーディなサービス提供が支持を得ていましたが、
今回の緊急事態においてはこの点が非常に受け入れられ、それが契約数増加の理由の一因と考えています。
■ウィズコロナを踏まえ、これを機にテレワーク環境を整備する企業が増加。
新型コロナウィルスが流行する以前においては、営業職などお客様と接する職種が社用携帯を持ち、バックオフィス部門には貸与されていない企業が多い傾向がありました。
しかし今回新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、『電話』の問題が浮き彫りになりました。

上述の通り、テレワークを実施できなかった企業のうち約40%が、『電話』環境が整備できていないことに原因にあり、
また今回のように、「代表番号をスマホに転送させることができる」、「社外・社内間のコミュニケーション手段として利用できる」当電話アプリへの問い合わせや契約が急激に増加したことからみても、急いでテレワーク環境を整備した企業が多いことが推測されます。

SUBLINEにおいては、緊急事態宣言解除後の問い合わせ、契約件数は高水準をキープしています。
個人事業主からの問い合わせも多く、個人事業主は経費削減のためにも脱オフィス化を、法人は、
ウィズコロナでの先が見えない状況下で、いつでもテレワークに対応できるよう電話環境の整備を進めていることが言えるでしょう。


※利用業種、導入経緯・導入の決め手については顧客アンケートより
調査機関:2020年5月14日から23日までの10日間
対象:050電話アプリ「SUBLINE」ユーザー
有効回答数:209件


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